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世界恐慌の過程と原因をわかりやすく解説

お金がない 社会
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恐慌の原因を知って今後に活かそう

世界恐慌、リーマンショック、こういった恐慌は社会全体に大きな影響を及ぼすので原因を知ってあらかじめ対策しておきたいと考える人は多いでしょう。

そこで今回は世界恐慌の過程と原因について簡単に解説します。

景気には周期性がある

まず理解していただきたいのは、世界恐慌とかリーマンショックの原因を語る以前にわたしたちが生きる社会というのは不景気と好景気が周期的に訪れるということです。

これはほぼどうしようもありません。

たとえば、テレビのメーカーはテレビを多く売り上げて、なるべく多くの利益を得たいと考えています。

でも、競合メーカーが魅力的なテレビを発売したとか、テレビの需要が下がって代わりにパソコン・スマホが売れるとか、好況期に調子に乗ってテレビをつくりすぎてしまったなど、テレビはいつも都合よく売れるわけではありません。

そうやってつくりすぎてしまったらテレビメーカーは工場や従業員、新規採用者を減らして対応します。

これはテレビの工場が立地している街の飲食店や金融機関などにとっても都合が悪い話です。

テレビ産業だけだったらまだ国全体への影響は小さいでしょうが、中には多くの産業も引き連れるかのようにして大規模な経済の停滞につながる場合があります。これが不景気です。

世界恐慌の原因

ひるがえって恐慌直前までのアメリカは黄金時代と呼ばれるほど繁栄した年代でした。

それまでは西欧が世界の中心でしたが、西欧は第一次世界大戦の主戦場になったことで全体的に荒廃してしまいました。

そこでアメリカには西欧からの移民も多く移り住み、工業製品の生産を中心に経済が繁栄しました。もちろん、株式も大量に買われていました。

しかしというか当然というべきか、そのうち調子に乗って工業製品をつくりすぎてしまったこと、また株式を買いすぎてしまったことに人々は気がつくのです。

そして1929年10月24日(暗黒の木曜日と呼ばれる日)でニューヨーク証券取引所で株価の大暴落が起きます。

映画「タイタニック」を見ると西欧からアメリカにわたった移民のイメージがわかるよ(沈没事故は1912年に発生)。あの映画で悪役として名高い富豪役のキャルは世界恐慌時の株価大暴落を苦にして亡くなったという設定。ちなみにアメリカのトランプ大統領はドイツ系移民の子孫だよ。こちらはノンフィクション。

不安になった人々は銀行からお金を引き出そうとしますが、銀行は預金の大部分を企業や住宅ローン向けに貸しているので一度に大量の預金を引き出しに来られても対応できません。これがいわゆる取り付け騒ぎというやつです。

また工業製品や農産品の生産も大きく落ち込んでしまったので街には失業者があふれました。

政府の対応がなってなかった

ここで重要なのは政府の対応です。

というのも不景気の発生自体はほぼ避けられないのですから、不景気になったら政府はある程度助けるのが普通です。

しかし、当時の経済政策の担当者・学者は「不景気だとしても政府は経済にあまり介入すべきでない」「ドルの価値や金本位制を守るために金融を引き締めるべき」と考えていました。

それが大変な失策だったために恐慌のダメージは拡大しました。ここで適切な政策を打ち出していれば、恐慌のダメージはもっと抑えられたはずです。

その後、アメリカ発の恐慌は「世界恐慌」として世界中に波及していくのですが、ソ連だけは影響を大して受けませんでした。

ソ連は計画経済という政府が経済を全面的に統制するという体制をとっていたからです。

どういうことかというと、そもそも当時のアメリカや日本は資本主義といって各個人や各企業が利益をもとめて自由に経済活動を行っていました。これは現代でも同じです。

したがって、さきほどの例のように好景気のときは商品をつくりすぎますし、不景気のときはつくるのをやめてしまう傾向があるのです。

一方、計画経済においては政府が全面的に経済を統制するため、企業は好き勝手に生産することができないのです。それゆえ好景気と不景気という波が発生しにくいのです。

計画経済は政府の権限が大きくなりすぎて独裁化してしまうという決定的な欠点がありますので、現代で計画経済体制をとっている国はほとんどありません。
まとめ

世界恐慌に対する現代の有識者の評価を見ると

  1. 資本主義は好景気と不景気が周期的にやってくるから計画経済にした方がいい
  2. 株価が暴落した後に政府が適切な政策をすぐに打ち出さなかったことが不況の拡大要因だから、好況でも不況でも政府は経済政策をもっと機械的に発動すべき
  3. 株価が暴落した後に政府が適切な政策をすぐに打ち出さなかったことが不況の拡大要因だから、政府は経済政策を常日頃から手厚く実施すべき

という3パターンがあります。

1は、好景気も不景気も否定して経済は政府が計画的に管理せよという主張。

2は、不景気になったら政府はゆっくりと話し合っていないでさっさと手厚い政策を発動する、逆に好景気のときも政府はゆっくりと話し合っていないでさっさと景気を引き締める政策を発動せよ、という立場。

3は、今が不況でも好況でもその間の状態でも、政府はとにかく民衆に手厚い政策を実施し続けるべきだという立場。

このうち、1の立場をとる有識者はかなり少ないです。現代の学界では2が強く、大衆からは3が支持される傾向にあります。

理想は好景気が永遠に続くことですが、下手に好景気を持続させようとすると長期的にはかえってよくないため、好景気もときには冷ます必要があるのです。

強い権力をもつ政府でさえも景気はコントロールできませんから、わたしたちは好景気のときでも浮かれすぎず行動することが必要だといえます。

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