転職の進め方を丁寧に【20代後半・アラサー編】

30代の転職先は将来性を重視した業界がおすすめ

マンハッタン 転職

転職先の業界に関してお悩みの方は多いでしょう。

一般に新卒学生の就活は大衆的な知名度やブランド力をもとに選びがちですが、社会人の転職先はもっと深く考える必要があります。

基本的には社会人の転職先は年代別に考えることが必要です。

今回はこちらについてわかりやすく解説していきます。

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30代の転職者におすすめの将来性あふれる業界

そもそも世の中には2通りの業種・会社があります。

それは、

  1. 成長産業・伸びる会社
  2. 斜陽産業・落ち目の会社

です。

働く年数がもうそんなに残っていないという方なら2の斜陽産業に転職しても逃げ切れないことはないでしょう。

しかし、20代や30代の人が「これが最初の転職」と思って斜陽産業に転職したら、20年後には壊滅して逃げ切れないなんてことも考えられます。

そこで働く期間がまだ長く残っている人ほど、業種・業界の将来性を重視すべきです。

この場合の将来性とは、現状ではまだ状況はよくない場合があるとしても、将来的には業績が伸びそう業界のこと。

逆に現状では売上・利益が優秀だとしても将来において衰退しそうな業界はやめるべきです(=斜陽産業)。

狙うは現状や過去に関係なく、これから伸びそうな業種・会社。

こういう産業は成長産業と呼ばれ、インターネット(とくにサブスクリプションやシェアリング)の分野に関連した業種が多いです。

ということで、サブスクリプションやシェアリングエコノミーに関する会社を転職者におすすめします。

サブスクリプションとは、一定期間の利用に料金を支払うこと。アマゾンプライム、コストコの年会費、ネットフリックスの月額利用料などはその典型。

たとえば、1990年代に映画を見る場合はDVDやビデオというモノ(実体)を買うかレンタルしていました。

しかし、映像はネットフリックスやYouTubeなどを使って見ることが当たり前になりました。つまり、モノを所有することの意味が薄れているのです。

成長産業や新しい業種に興味があるのなら、東証マザーズというところに上場している企業を探ってみると、面白そうな企業がたくさん見つかるはず。

斜陽産業にいると100の努力が50の結果としてしか返ってきませんが、成長産業にいると100の努力が150の結果になって返ってきます。

そのため転職者は成長産業、あるいはせめて現状維持くらいの規模が将来も見込める産業をめざすべきです。

まずは斜陽産業を見極めよう

ここで「サブスクリプションやシェアリングエコノミー以外の業界はどうなの?」という声が聞こえてきそうです。

こういう記事を書いているからには、将来の成長産業をピンポイントで当てたいものですが成長産業をピンポイントで当てることはとても難しいです。人間は未来を予知できないからです。

しかし、斜陽産業についてはある程度コンセンサス(=意見の一致)があります。

そこでまずは斜陽産業を見極めてから、それ以外の業種で会社を絞っていくという方法がおすすめです。

多くの論者が挙げる斜陽産業は次のとおり。

  • テレビ局
  • 印刷
  • 新聞社
  • 複写機メーカー
  • 地方銀行
  • 店頭証券(実店舗型の証券会社)

まず最も割に合わないのがテレビ局でしょう。

テレビ局(とくにキー局)の現状の給料は日本のサラリーマンの中では最上クラスですが、将来的には下がるのはほぼ間違いないでしょう。

テレビ局は政府から強固に守られているため、給料が下がるとしても急激に下がっていくことは考えにくいですからまだおいしいように見えるかもしれません。

しかし、テレビ局はアナウンサー採用はもちろん、総合職採用も募集人数がかなり少ないです。

そのうえコネ採用が色濃く残る業界ですから、一般人(コネのない人)は高学歴だとしてもそう簡単に内定をとれません。

つまり、テレビ局は就職難易度がきわめて高い割に斜陽産業ですから割に合わないのです。

また、印刷業や新聞社、複写機メーカーといった紙関連の業種は現在の時点で停滞が見えています。

地銀と店頭証券もインターネット系の金融機関に明らかに押されています。

ただし、かつて富士フイルムという会社は主力のフィルム事業がデジカメの普及によって大きく減ったにもかかわらず、構造改革によって総合化学メーカーとして生まれ変わりました。

時代の変化についていけず倒産してしまう企業もあれば、窮地に陥ることを早めに見越して優れた対応策を打ち出せる企業もあるのです。

この発想で行くと、テレビ局は従来型のテレビ事業は不振になるとしても、AbemaTVのようなインターネットテレビ局が上向くことはありうる話です。

実力をつけられる会社に入るという戦略

これで斜陽産業の傾向はなんとなくつかめたかと思います。

しかし、繰り返しになりますが、成長産業を当てることはとても難しいです。

あるいは、もし私が予想した成長産業が当たって実際に10年後に成長産業として輝いたとしても、10年しかもたないという場合も考えられます。

そこで考えられる手が、実力をつけられる会社や転職しやすい会社に入り、新たな成長産業がわかったり心変わりが生じたら転職するというキャリア戦略です。

ここでは専門性をつけるということが大切です。専門性をつければ、さらなる転職もしやすくなります。

現実的に絞ること

ただし、現状の日本企業では専門性が思うようにつかない企業がたくさんあります。

ここでは会社にとって都合がいいように、さまざまな職種を異動させられるのです。

そこで時代に応じて成長産業を渡り歩くのが嫌なのであれば、インフラ産業や食品産業など人間にとって必需品を生産している業界をめざすべきでしょう。

インフラ産業とは、電力、ガス、鉄道など社会の基盤となる設備を運営する会社のこと。

インフラ産業は日本航空や東京電力が経営危機に陥った例はありますが、それでも他の業界よりも浮き沈みは少ないですから現状維持程度の待遇は見込めます。

自分なりにスクリーニングしよう

  • 明らかな衰退産業を避ける
  • 現状維持程度は見込める産業か、成長産業を追いかける

ここまでの段階で明らかな衰退産業を避けることと、「現状維持程度は見込める産業か、成長産業を追いかける」という選択肢はご理解いただけたかと思います。

次に下のリストをご参考に個人的な事情にもとづいて志望業種を2~4つくらいに絞ってみましょう。

  • あなたの将来の目標に合わせる

⇒目標が高いのであれば、実力のつく会社に行くべきでしょう。

  • B to C(Business to Customer)か、B to B(Business to Business)か

⇒B to Cは小売業のように企業が取引の相手を一般消費者とする体系を意味し、B to Bは卸売業のように企業が取引の相手を企業とします。

  • 業務内容が自分に合っているか

⇒業務内容があなたに合っているほど成果を生み出しやすいです

  • 給料重視か、就業時間の短さ重視か

⇒就業時間が短くて給料がよいのが最高ですがそういう会社は少ないので、現実的にどちらに軸を置くべきか定めましょう。

  • 食わず嫌いせず、さまざまな業界を調べてみましょう

⇒調べてみると意外と心変わりする場合もありますよ。

転職者は以上のような尺度に沿って業種と会社を絞るべきです。

こういう過程はスクリーニングと呼ばれます。

スクリーニングとは選別するという意味。

スクリーニングを行うと、最終的に2~3の業界、あるいは数社が選べるかと思います。あとは、より将来性が望める業界、あなたにとって専門性がつきそうな業界を選ぶべきです。

それでも迷うようでしたら、転職エージェントの力を借りるとよいでしょう。

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