転職に迷う20代から30代は幸せの要素を分解して検討しよう

新卒就職の内定先を親に反対されたときの説得は変化論で対処しよう

議論への反対 転就活
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親の入社反対は正しいのか

新卒で就活をして内定を得ると親が入社に反対してくるときがあります。

当たり前ですが、このときの反対は正しい場合もあれば間違っている場合もあります。

今回はこちらについて解説してまいります。

就活生が入社先を選ぶ際の軸

そもそも就活生が入社先を選ぶ際の基準は以下のような感じでしょう。

  • 自分がやりたい仕事ができそうな会社
  • 自分に合った仕事ができそうな会社
  • 自分が入りたい会社
  • 社会的な評判
  • 将来性
  • 待遇のよさ

そういった会社に入れるように自分がやりたい業種の会社を一通り受けて、そのなかでよさげな会社を選ぶというのがよくあるパターンです。

上のすべてが高い水準でそろっていたら最高ですが、そんな会社はめったにありません。

というか仮に現時点ではすべてそろっていたとしても、全体的な環境や個別企業の業績は変わるものです。

企業の栄枯盛衰

実際、下のように日本企業には名門といえども激しい栄枯盛衰があります。

  • 終戦直後の花形業界は石炭だった⇒その後の日本の石炭産業は明らかに下り坂(外国からの石油に取って代わられた)
  • 1950年代~1960年代の花形業界は繊維だった⇒その後の日本の繊維産業はやや斜陽
  • 1970年代~1980年代の花形業界は自動車と家電だった⇒その後の日本の自動車産業はリーマンショックでだいぶ落ち込んだものの回復、家電は中韓台に負けている
  • 日本長期信用銀行という政府系の名門銀行は経営破綻
  • 旧国鉄、日本航空、東京電力、東芝、日立、パナソニック、シャープ、日産自動車、三菱自動車、毎日新聞、野村證券、山一證券といった名だたる大企業はかなり厳しい時期もあったし、これから厳しくなるかも(山一證券は自主廃業)
  • 大手の新聞社やテレビ局、出版社は長らく高給でエリートが就くものだったが、これからの時代はかなり厳しそう
  • 東大の文系卒業生といえば官庁に就職するのが常道だったが、近年では外資系企業の比率が高まりつつある
プロ野球団の親会社を企業の栄枯盛衰はわかる。1960年頃は映画会社が強かったがどれも撤退した。他にも西鉄、南海、阪急、近鉄といった西の私鉄が撤退した(全国では国鉄)。あとは有名企業でいうと、サンケイ、ダイエー、TBSも撤退した。
で、代わりにソフトバンクや楽天みたいなIT系が勢力を伸ばしたわけか。

上の箇条書きを見ると昔のエリート学生はこぞって石炭業界に入りたがっていたなんてことは、今の学生から見たら信じられないでしょう。

逆に昔の人から見ると、花札、トランプ、かるた、将棋駒を製造・販売していただけの任天堂が世界的なゲーム企業になるなんてことは想像できなかったはずです。

要するに時代ごとに盛り上がる業種は変わりますし、それを予測するのはとても難しいのです。

にもかかわらず、親が昔のままの価値観だけで就職先に反対してきたとしたら、それは疑わしいものがあります。

人間は若いころに得た情報と経験を大切にする一方で年をとると新しい情報が受け入れにくくなります。そのため、親の反対論は的を射てない場合がかなりあるのです。

ちなみに高度経済成長期から現在にかけて大卒事務系に安定して人気があるのは総合商社。業績もいいし、これからも強そう?
日本の商社に相当する海外企業はほとんどないといわれるし、商社不要論もある。でも、商社のなかでも財閥系の総合商社は財閥が関わっているだけに強いね。

筆者の予想

最後に筆者の予想を示しておきます。

それは業種としての栄枯盛衰ではなく日本経済全体の予想です。

おそらく、これからの日本社会は終身雇用と新卒採用は弱まり、欧米並みに転職・中途採用が盛んになるはずです。

こういう社会では新卒で入った会社に一生尽くすという発想ではなく、転職できるだけの経験やスキルをつけて生きることが重要です。

つまり、新卒で最初に入った会社が不満だったり業績が悪化したとすれば、転職すればよいのです。

筆者の予想が正しいとすると、親の反対論に反対する際の肝は、業種の栄枯盛衰ではなく終身雇用で新卒入社時の1社にのみずっと尽くすという発想だといえます。

転職が盛んになるとしても新卒で最初に入る企業は重要。そのためにエージェントを使うというのもアリ↓

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